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組織のグローバル化のために企業ができること

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どこまでのグローバル化が必要ですか?

以前のコラムでは、グローバル化を進めるうえで、個人がグローバル化の必要性を納得することが大事であり、今後のキャリアなどをしっかり考えることが求められているとお伝えしました。今回は視点を組織の方に向けてみたいと思います。

近年は、社内の公用語を英語にする、といったグローバル化を強く推進する企業が増えてきています。一方で、取り組みの進捗が遅れる企業も多いようです。遅れるとどうしても、推進施策を次々に打つなど、やみくもに動いてしまいがちです。ここで私が思うのは、すべての企業でグローバル化について、社内公用語を英語にする必要はないのではないか? ということです。

たしかに英語力はあれば、対外交渉などで有利になることが期待できます。ただし、語学の勉強以外にもすべきことは山のようにあります。現状の会社に必要なレベルの英語力を確保できさえすれば、あとは、ほかに必要とされるスキルや知識を身につけることに、時間とエネルギーを投入することが大事になってくるのではないでしょうか。

そのために、まず企業がすべきことは、現状の確認でしょう。業界動向と自社の立ち位置などの現状、そして“グローバル化”、“グローバル対応”という言葉が、具体的に何を指すのかを把握することです。進出先は東南アジアか? インドか? 交渉はどんな相手とするのか? 現地に送り込む人材像は? 求められる能力は営業力か? マネジメント力か? …?

これらを明確にしていくことで、英語の必要レベルが明らかになり、社員に対して、具体的な英語力の目標を提示することができるようになります。目標が定まると、英語力アップのために、やるべきことや対応も考えやすくなります。そしてなにより、社員個人のモチベーションアップにつながることが期待できます。従来は、少人数によるグローバル対応で間に合っていたかもしれません。しかし、海外へ本格的に出て行くとなると、多くの社員育成について検討し、いろいろと準備が必要だと考えます。

準備にはまず、自社の現状分析(平行思考「Six Thinking Hats®」で整理するのが効果的)と、自社で求められるグローバル人材とは何か? を明確にしてから、どのようなことが必要か、施策を考えると良いでしょう。また、施策を考えるときには、積み上げ型の論理的思考からいったん離れて、水平思考「Lateral Thinking™」でアイデアを検討することも、“グローバル時代の思考”として有効であると思います。

林 健太郎

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