日本におけるマネジメント教育の変移
第二次大戦後、GHQを経由して、日本企業の生産性向上に役立てようと、MTP(Management Training Program)と呼ばれる管理者養成プログラムを実施したのが、日本のマネジメント教育の始まりです。
1945年代 ~1960年代 |
戦後復興期 | 生活主義 | GHQからMTPが模倣・導入 まず電機産業に普及 |
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1960年代後半 ~1970年代中頃 |
高度成長期 | 年功主義 | OJT/OFF-JT、社内管理者教育、マネジメントゲーム、問題解決、組織開発 |
1970年代中頃 ~1970年代後半 |
低経済成長期 | 能力主義 | キャリアディベロップメントプラン、ヒューマンアセスメント |
1980年代 ~1990年代初頭 |
経済回復・安定期 ~バブル経済期 |
職能主義 | 情報革命、技術革新、グローバル化対応 |
1990年代初頭 ~2000年代初頭 |
バブル経済崩壊・ 平成不況 |
成果主義 | 目標管理(MBO)の導入 |
2003年頃 ~2008年頃 |
景気回復期 | ポスト成果主義 | コンピテンシー(高業績者の行動特性)の人事制度への取り込み |
2008年頃 ~現在 |
リーマンショック後の 不況期と克服 |
新しいパラダイムの模索 |
参考 : 幸田浩文『経営力創成研究』(東洋大学経営学部、2011年)
戦後から現在までの変移を見ると、人材育成方針は、景気やその時代に左右されていることが分かります。長期的視点ではなく、短期的な視点で動くようになっているようです。時代の流れやめまぐるしい技術の進歩がありますから、これは仕方ないことかもしれません。
近年のマネジメント教育も、グローバリゼーション、ネットワーク社会、ワークライフバランス、働き方改革、サーバントリーダシップなど、新しい概念や潮流の変化に影響を受けています。研修のテーマや目的も、そうした時代の流れに追随しながら変化していきます。
マネジメント教育で普遍性を持つテーマ
ラーニング・マスターズの新任管理者向け研修プログラムでは、組織の中で働く人の生産性と充実感を高めていくマネジメントをテーマとしています。これは、時代の変化や技術の進歩があっても変わることのない、普遍性を持ったテーマであると当社は考えています。なぜなら、働く人のパフォーマンスに大きな影響を与えるのは、上司のマネジメントであり、メンバーの「高い生産性」と「仕事の充実感」の両立を保つことが、業績の高い組織運営に重要であるからです。
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